安全・安心で快適な住まい

防音性能

地域環境を配慮した上で騒音対策を進めます

戸外から伝わってくる車の交通騒音、工場や建設現場からの騒音、そして室内で発生するさまざまな生活音等、これらの騒音から生活とプライバシーを守ることも快適な空間づくりには欠かせません。

環境省では環境基本法で「健康を保護し、生活環境を保全する上で維持されることが望ましい屋外の騒音レベル」として、住居地域では昼間55dB以下、夜間45dB以下という基準を設定しています。

立地条件や周辺環境を調査し、騒音問題に発展しやすい道路の位置や隣家との距離を考えた上でプランニングや建物配置計画を進めます。

  • 環境と騒音レベルの例
  • 住まいの騒音・振動の発生例
  • 室内で発生するさまざまな生活音
    気になる生活音

音の性質に応じて有効な対策を使い分けます

音は空気の振動です。空気中で物体が振動すると、その振動は音波となって空気中を伝わる空気伝搬音や固体中を伝わる固体伝搬音となリます。一般に、屋外で聞こえる音は空気伝搬音が主ですが、建物内では空気伝搬音と固体伝搬音の両方が存在していますので、それぞれの対策が必要です。

また、音に対する対策を行うには遮音処理と吸音処理がポイントとなります。遮音とは音の通り道を遮ることをいい、重い材料を使うほど高い効果が得られます。一方、吸音は音を吸収する材料を使い、音の反射を抑えることで、一般的にはグラスウールなどの軽い材料が使われます。遮音材料と吸音材料は反対の性格を持つので、どちらか一方を採用するだけでは有効な音対策とは言えません。

プレハブ住宅ではこの遮音材料と吸音材料をバランスよく組み合わせて、音に対する有効的な対策を施しています。

  • 遮音性能テスト(2階床衝撃)
    遮音性能テスト(2階床衝撃)
  • 遮音性能テスト(1階受音室)
    遮音性能テスト(1階受音室)

性能表示制度の要求項目を超えて床等の遮音対策も行います

性能表示制度では音環境として、人の足音や物の落下音など、上階の床を通して下階に伝わる床衝撃音と、共同住宅などの戸境壁(界壁)や、外壁や開口部を伝わって室内に侵入してくる透過音について評価項目が設定されています(選択項目になります)。このうち床衝撃音と界壁の透過音は戸建住宅には適用されていません。

しかし、戸建住宅であっても上下階の音は気になるものです。プレハブ住宅では床そのものの剛性を高めることはもちろん、床や天井に遮音性や吸音性の高い材料を使用したり、構造体である床と下階の天井との縁を切り、直接音が伝わらない工夫をするなど、さまざまな床遮音対策を実施しています。

各社の床遮音仕様の例

また、性能表示制度では外壁の透過音については外壁全体の遮音性能に関する予測が極めて難しいため、通常もっとも遮音性が低くなりがちな開口部(サッシ)の性能を評価することとなっています。

評価の等級は日本工業規格に規定する遮音性能試験により透過損失(どの位の音を低減できるかの程度)25dB以上が等級3、20dB以上が等級2、その他が等級1となっています。

二重サッシの例この性能を高めるにはサッシを二重にしたり、気密性が高く音の漏れにくいサッシを採用するなどの対策が必要となります。

プレハブ住宅ではこれらの性能を確保したサッシを用意し、お客様の遮音に対するご要望にお応えしています。

給排水設備や間仕切り壁の遮音性能にも配慮します

トイレの排水音や浴室の使用音など、給排水管を通じて伝わる音は、昼間は気付かなくても、寝静まった夜間は気になるものです。ライフスタイルが多様化した現在では、真夜中でも気兼ねなく入浴や洗濯ができる給排水設備の遮音性が求められます。

プレハブ住宅では、トイレ・浴室・台所から離れた位置に居室を置き、上下階では水回りと居室の位置関係にも配慮するなど平面計画での工夫を行っています。さらにトイレと寝室、子供部屋と主寝室などの間仕切り壁にも吸音材を入れるなど、遮音性の高い仕様も用意しています。

また、配管については、パイプに遮音性の高い材料を巻きつけてシャフトに収めたり、パイプの固定に絶縁材料を用いて躯体の振動を伝えないようにするなどの配慮も行っています。

  • 遮音仕様のパイプスペース
    遮音仕様のパイプスペース
  • 遮音シートを採用した排水パイプ
    遮音シートを採用した排水パイプ

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防犯性能

増加する侵入盗に対する安全性を確保します

住宅侵入盗の認知件数と検挙率近年、住宅への侵入盗犯罪が多く発生していることから、住宅の防犯性に対しての関心が高まっています。

警察庁のまとめによると空き巣などの住宅侵入盗は、それまでの増加の一途から平成15年から減少には転じてはいるものの、平成17年度では約14万6千件にものぼっています。

プレハブ住宅は防犯性を向上させるさまざまな対策をとることによって、侵入盗に対して安心してお住まいいただける住宅を提供していきます。

性能表示制度の防犯性能表示に積極的に対応します

住宅侵入盗犯罪に対する消費者意識の高まりを背景に、平成18年4月に品確法性能表示の第10番目の項目として、「防犯性能—開口部の侵入防止対策」が加えられました。

通常想定される侵入行為による、外部からの侵入を防止するための対策として、規定の大きさ以上の開口部を対象に、「住戸の出入口」「外部からの接近が比較的容易な開口部」「その他の開口部」の3つのグループについて、各階毎に該当する開口部に「防犯建物部品」が使用されているかどうかを表示するものとなっています。

プレハブ住宅は、この品確法の防犯性能表示に積極的に対応していきます。

  • 防犯に関する性能表示事項
  • 防犯に関する性能表示事項(イラスト)

窓やドアなどの開口部について防犯上の安全性を高めます

戸建住宅への侵入盗の特徴として、窓や玄関・勝手口のドアなどの開口部からの侵入が大部分を占めていることがあげられます。このため、性能表示制度の防犯に関する対策もこの点に重点が置かれています。
また、住宅侵入盗の70%が侵入をあきらめるまでの時間が5分以内であることから、5分間の侵入抵抗性能をもつ「防犯建物部品」の開発・普及が官民合同会議で推進され、「防犯性能の高い建物部品目録」として公表されています。

この防犯建物部品には「CP」とデザインされた緑色のマークが製品やカタログに貼付され、違いが一目で分かるようになっています。

プレハブ住宅では、侵入盗に対して弱点となりやすい窓やドアなどの開口部には、防犯建物部品を積極的に採用していきます。

  • 防犯に配慮したプレハブ住宅の開口部の例
  • CPマーク
    CPマーク
    ※防犯性能の高い建物部品を表す共通標章

建物周囲の防犯性も考慮した高度な防犯設計による住宅を供給します

住宅の防犯性向上のためには、開口部の対策だけでは万全とはいえません。住民の防犯意識の向上や、住宅の周囲からの見通しを良くすることなどの総合的な対策が必要となります。

近隣コミュニティを考慮した街づくりや、外構や植栽、建物の配置などを設計時に工夫することによって、周囲からの死角を作らないこと、侵入のための足場になるようなものを設置しないこと、塀や雨樋などを伝い登りしにくい構造や位置にするなど、建物周囲も含めた防犯を考慮するべきです。

防犯に配慮したプレハブ住宅の例

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バリアフリー性

少子・高齢化の時代に対応した住宅を供給します

わが国の高齢化は急速に進んでおり、65歳以上の高齢者人口は、2,560万人(平成17年現在)で、総人口(1億2,775万人)に占める割合(高齢化率)は20%となっています。

今後の推計では、平均寿命の伸長や低い出生率を反映して益々高齢化率が高まり、平成26年(2014年)には高齢者人口は3,199万人となって25%を超え、国民の4人に1人以上が高齢者という時代が到来すると言われています。

人口の将来推計と65歳以上人口

一方、65歳以上の高齢者がいる世帯における高齢者のための設備の設置状況は、近年の新築住宅では目覚しく増えてきていますが、ストック全体ではまだ低いレベルにとどまっています。

プレハブ住宅では、高齢化社会の到来に向けて、安心してお住まいいただける住宅を提供していきます。

性能表示制度の高齢者対策等級の最高レベルにも対応します

性能表示制度では、住戸内における高齢者等への配慮のために必要な対策として、高齢者等配慮対策等級が5段階のレベルで設けられています。

最高等級である等級5では「高齢者等が安全に移動することに特に配慮した措置が講じられており、介助用車いす使用者が基本的な生活行為を行うことを容易にすることに特に配慮した措置が講じられている」ことが要求されます。

具体的には車椅子での通行可能な廊下の幅の確保、階段・トイレ・浴室・玄関・脱衣室などへの手すりの設置、居室間や玄関などの床の段差解消などですが、等級5では階段の手すりを両側に設置したり、浴室では数箇所に手すりを設けるなど、既に身体能力の低下した高齢者や車椅子使用者が居住することを前提としています。

性能表示制度における高齢者配慮等級の等級別取得比率

高齢者配慮設備の設置率

新築段階での配慮と将来を見越した準備を行います

将来を見越して新築時にある程度の高齢者配慮を施しておくことは必要ですが、健康な時には使用しない設備などを設置してしまうことは、余分なコストもかかりお勧めできません。

手すりは階段など日常の安全性を確保しなければならない場所に優先して設置し、廊下やその他の部分では、将来取付ができるように下地の補強などを施しておくことが有効です。また、廊下や階段など後で広げにくい部分の幅を広くとっておくことも一考です。

浴室や洗面所、トイレなどの水回りは移動のしやすい配置とする他、必要な時に間仕切り壁を取り外したり、開口部の幅を広くすることができるように構造体と縁を切っておく等の工夫も必要です。

また、同じ車椅子生活者でも、高齢になり介護が必要な場合と、障害などで車椅子を利用される方とでは活動範囲も対応が必要な設備も大きく異なるため、分けて考える必要があります。

全ての居住者に安心してお住まいいただける、ユニバーサルデザインを推進します

ユニバーサルデザインとは「できる限り全ての人に利用可能であるような製品、建物、空間をデザインする」という定義で、アメリカ・ノースカロライナ州立大学のユニバーサルデザインセンターの所長であるロン・メイス氏により提唱された考え方です。

小さな子供、大人、高齢者、それぞれに使い勝手は違って当たり前です。気持ちよく暮らせる住まいをつくるためには、さまざまな視点から安全・安心、使いやすさを追求するという、ユニバーサルデザインの考え方が必要です。

  1. 年齢等による心身機能の違い
  2. 身長の高低等、体型の違い
  3. 妊婦やけが人のような一時的な心身機能の低下
  4. 習熟の程度など

ユニバーサルデザインの概念図

グループホームなど医療・介護施設にもプレハブ住宅のノウハウを活かします

病気やケガに悩む患者さんや、自宅での生活が困難になった高齢者の方が安全・快適で自立した生活を送ることができるように工夫されたケアハウスやグループホームなどの医療・介護施設作りにも、プレハブ住宅メーカーがこれまでに蓄積したさまざまなノウハウを活かして積極的な提案を行っていきます。

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シックハウス対策

健康で快適な生活をしていただけるよう、シックハウス対策を進めます

住まう人が健康で快適であることは住宅に要求される基本性能です。にもかかわらず、多様な化学物質を含む建材の使用が一般化し、エネルギー効率のよい高気密・高断熱住宅の普及に伴って、ホルムアルデヒド等の化学物質が屋内に放散され、滞留し、健康に悪影響を与える事態が生まれています。これが室内化学物質汚染、いわゆるシックハウス問題です。

プレハブ住宅ではこの問題に早くから取り組み、化学物質を含む建材の使用を極力抑制することはもちろん、計画的な換気によって室内から有害な物質を排出するなどの対策を進めてきました。室内空気対策研究会(学識経験者、関係省庁、関係団体により構成)が平成16年に行ったホルムアルデヒドの濃度調査(新築1年以内)では、厚生労働省のホルムアルデヒド濃度の指針値である0.08ppmに比べて、プレハブ住宅ではほぼ1/3の0.025〜0.029ppmの低い濃度となっています。

建築基準法や業界のガイドラインなど、厳しい規制・基準もクリアーしています

平成9年、厚生省(当時)は、シックハウスの原因物質といわれているホルムアルデヒドについての室内濃度指針値を設定しました。以後、ホルムアルデヒド以外の物質も追加され、平成18年3月現在で13の物質について指針値が定められています。また、平成14年7月には建築基準法の改正により、ホルムアルデヒドとクロルピリホスの使用規制と換気設備の設置が義務付けられました。

また、(一社)住宅生産団体連合会でも建材の選定方法や設計・施工上の対策など、住宅生産者が自主的に目指すべき指針として「住宅内の化学物質による室内空気質に関する指針」を定めています。プレハブ住宅ではこれらの規制や基準をクリアーし、お客様に安心してお住まいいただけるよう、さらなる技術開発を行っていきます。

項目 内容 等級
ホルムアルデヒド 合板 F☆☆☆☆ ※内装下地のみ
フローリング F☆☆☆☆
ビニルクロス ISM(同等品含む)
クロス糊 ホルマリン不使用
家具・階段材(ラミ天) F☆☆☆☆
パーティクルボード F☆☆☆☆
造作基材(MDF) F☆☆☆☆
トルエン 溶剤 不使用又は放散量を極力抑えたもの
キシレン 溶剤 不使用又は放散量を極力抑えたもの
木材保存材 主要構造部位 クロロピリホスは使用しない
シロアリ防除剤 防蟻 ダイアジノン、フェノブカリブは極力使用しない
可塑剤 塩ビ製品 内装用は、フタル酸ジ-n-ブチルの放散量を極力抑えたもの

内装仕上に用いる建材、施工材及び住宅用設備機器は、原則として規制対象外建材(F☆☆☆☆及び大臣認定)を使用する。

建築基準法によるシックハウス対策

化学物質の放散量が一番少ない建材を使用します

性能表示制度では室内空気汚染に関わるものとして「空気環境」の性能評価項目があります。

内容は、以下の4項目です。

  1. ホルムアルデヒド対策(内装材にどの程度ホルムアルデヒド放散量の少ない建材を使用したか)
  2. 全般換気対策(住宅全体で必要な換気量を確保できる対策を行ったかどうか)
  3. 局所換気設備(台所、浴室、トイレに必要な換気対策を行ったか)
  4. 室内空気中の化学物質の濃度等(竣工時の居室の化学物質濃度がどのくらいか)

ホルムアルデヒド対策のうち、接着剤を用いて製造する木質の材料については、放散量の区分に応じて等級1から等級4までの4段階で評価されますが、性能表示制度を利用したプレハブ住宅では、該当する木質建材の殆どに一番放散量の少ない等級4相当の材料を使用しています。今後はホルムアルデヒド以外の有害化学物質についても極力使用しないような技術開発を行い、使用する場合でも「特定化学物質の環境への排出量の把握及び管理の改善の促進に関する法律(PRTR法)」に基づく管理を徹底していきます。

項目 内容 等級
内装 天井裏等
ホルムアルデヒド発散等級 JISまたはJASのF☆☆☆☆等級相当以上 3 3
JISまたはJASのF☆☆☆等級相当以上 2 2
その他 1

換気により、きれいな室内空気環境を確保します

昔の住宅は閉めきっていても隙間が多いため1時間に1回位の室内空気の入れ替えができましたが、最近の住宅は断熱性能を高めるため気密化が進んでいます。

このような高気密住宅では放散量の少ない建材を使うだけではなく、一定の換気量を確保するための計画換気が必要です。

平成14年の建築基準法改正では、建築物の居室には換気設備を設置することが義務付けられました。

機械換気には機械給排気型の第1種機械換気、機械給気型の第2種機械換気、機械排気型の第3種機械換気の3種類があります。また、プレハブ住宅では、居室空間全体をこれらの機械換気により24時間常時換気するシステムも提供しています。

いずれの場合でも、プレハブ住宅では建物の気密性や使用される建材の化学物質放散量に応じて、必要な換気量を確保できるよう換気計画を行い、きれいな室内空気環境を確保するよう努めています。

24時間換気システムの例(概念図)

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